入院のご案内

入院相談

地域連携部

患者さまの目線に立った「思いやり」の医療体制

地域医療機関等との入院・転院等の連絡調整、在宅医療や介護保険、福祉制度に関するご相談等について、地域連携部の医療ソーシャルワーカーが対応いたします。お気軽にお問い合わせください。

地域連携部直通
TEL:0774-48-2120
FAX:0774-48-2121
（9:00～17:00※日祝除く）

入院対象

疾患		病棟に入院できる期間
1	脳血管疾患、脊髄損傷、頭部外傷、くも膜下出血のシャント手術後、脳腫瘍、脳炎、急性脳症、脊髄炎、多発神経炎、多発性硬化症、腕神経叢損傷等の発症後若しくは手術後の状態又は義肢装着訓練を要する状態	150日
1	高次脳機能障害を伴った重症脳血管障害、重度の頸髄損傷及び頭部外傷を含む多部位外傷	180日
2	大腿骨、骨盤、脊椎、股関節もしくは膝関節の骨折又は二肢以上の多発骨折の発症後又は手術後の状態	90日
3	外科手術又は肺炎等の治療時の安静により廃用症候群を有しており、手術後又は発症後の状態	90日
4	大腿骨、骨盤、脊椎、股関節又は膝関節の神経、筋又は靭帯損傷後の状態	60日
5	股関節又は膝関節の置換術後の状態	90日

※回復期リハビリテーション病棟への入院対象となる疾患および期間は医療制度上、上記のように定められております。
（必ずしもこの日数の入院を保証するものではありません。）

入院までの流れ

STEP1

ご相談

当院への転院をご希望の場合は、現在診療を受けている医療機関からの紹介状が必要です。まずは現在の主治医や病院の担当者へご相談ください。
STEP2

入院判定

ご入院中の病院より、診療情報提供書（紹介状）、看護サマリ（お身体の状態が分かる書類）、血液検査データなどの情報をいただきます。その後、当院の医師が入院可能な状態かどうか判定を行います。
STEP3

入院案内

医療ソーシャルワーカーがご家族へ入院案内を行います。入院時の必要書類、費用負担、持ち物等についてご説明し、病棟のご案内をいたします。疑問点などがありましたらお気軽にお尋ねください。
STEP4

入院日の
調整

患者さままたは代理人さまが正式に入院申込を希望された時点で、医療ソーシャルワーカーが患者さまの病状とベッドの空き状況をもとに入院日の調整を行います。入院は月曜日から金曜日です。

入院手続きに必要なもの

健康保険証※毎月、月初めに受付にご提示ください。
介護保険証
公費負担医療受給者証
一部負担金限度額適用認定証
標準負担額減額認定証

身体障がい者手帳
他医療機関の退院証明書
印鑑
入院申込書兼誓約書
各種同意書
リース申込書
（「委託依頼書（兼）同意書」）

入院生活について

入院生活に必要なもの

日中着着脱しやすく、運動に適したもの
パジャマ
下着
靴下
バスタオル
フェイスタオル

歯ブラシ、歯磨き粉、コップ
ティッシュペーパー
義歯洗浄剤
義歯ケース
その他日用品
リハビリ用シューズ
靴（滑りにくく踵のあるもの）

※ほとんどの日用品はリースが可能です。詳細は入院案内時にご説明します。
※持ち物には氏名の記入をお願いします。
※寝具のお持ち込みはご遠慮ください。

入院中の一日の流れ

10:00
7:00	起床・顔面清拭
8:00	朝食・口腔ケア
8:40	リハビリテーション
9:00	検温・処置	リハビリテーション
11:00
12:00	昼食（状況に応じて食事訓練）・口腔ケア
13:00	入浴	リハビリテーション
14:00
15:00
16:00	看護師と病棟にてリハビリテーション
17:00	看護師と病棟にてリハビリテーション
18:00	夕食・口腔ケア
19:00	就寝準備等
20:00	就寝準備等
21:00	消灯・就寝

※患者さまの状態により変更する場合があります。
※リハビリは計画に基づき、20分を1単位とし、1人1日最大9単位まで実施します。

食事・栄養管理

入院中の食事も治療やリハビリの一環です。
当院では医師や管理栄養士、看護師、セラピスト等が
栄養管理の体制や食事計画などについて
定期的に話し合い、日々食事の改善に努めています。
また入院時より管理栄養士が患者さま
お一人おひとりの病状や状態を確認し、
個々に合わせた食事療法の提案や
必要栄養量の評価を行っています。

献立の面では、入院中でも
四季を感じていただけるよう、さまざまな
行事食を提供しています。
特に京都ならではの食文化を伝える取り組みを行い、
由来を書いたメッセージを添えるなどの工夫をして、
毎回ご好評をいただいています。

給食
行事食（ひな祭り）
行事食（端午の節句）

入院費について

当院は「回復期リハビリテーション病棟入院料」の基準に該当する病床です。
1日当たり最大で実施できる3時間のリハビリテーションを行った場合、1日の入院費は以下の通りです。

【高額療養費制度について】
高額療養費制度とは、医療機関や薬局で支払った額が歴月（月の初めから終わりまで）で一定額を超えた場合に、その超えた金額の支給を受けることができる制度です。所定の窓口で「限度額適用認定証」の発行を申請し、病院の窓口に提示することで制度を利用することができます。制度の利用を含めたご入院費の目安は以下の通りです。

入院費シミュレーション

自己負担割合	入院費の目安	その他
3割	約15,000円程度	＋　　食事代＋　リース代
2割	約10,000円程度
1割	約5,000円程度

※上記金額は入院に必要な費用のおおよその目安です。
※1人室・2人室へ入院される場合は別途室料が発生いたします。

年齢を選択
70歳未満
70歳以上 70歳～74歳の方は「高齢受給者証」を、75歳以上の方は「後期高齢者医療受給者証」をご提示いただくだけで、窓口での支払いが自己負担限度額までになります。また住民税非課税世帯の方には申請することで「限度額適用・標準負担額減額認定証」（区分Ⅰ・区分Ⅱ）が発行され、支払額がさらに減額されます。

年齢を選択

70歳未満

70歳以上

70歳～74歳の方は「高齢受給者証」を、75歳以上の方は「後期高齢者医療受給者証」をご提示いただくだけで、窓口での支払いが自己負担限度額までになります。
また住民税非課税世帯の方には申請することで「限度額適用・標準負担額減額認定証」（区分Ⅰ・区分Ⅱ）が発行され、支払額がさらに減額されます。

健康保険証区分
年収約1,160万円以上健保：標準報酬月額83万円以上国保：旧ただし書き所得901万円以上の方。
年収約770万～1,160万円健保：標準報酬月額53万円～79万円国保：旧ただし書き所得600万円～901万円の方。
年収約370万～770万円健保：標準報酬月額28万円～50万円国保：旧ただし書き所得210万円～600万円の方。
年収～約370万円健保：標準報酬月額26万円以下国保：旧ただし書き所得210万円以下の方。
住民税非課税

健康保険証区分
年収約1,160万円～標準報酬月額83万円以上、課税所得690万円以上の方。
年収約770万～1,160万円標準報酬月額53万円以上、課税所得380万円以上の方。
年収約370万円～770万円標準報酬月額28万円以上、課税所得145万円以上の方。
年収約156万円～370万円標準報酬月額26万円以下、課税所得145万円未満(※)の方。 ※世帯収入の合計額が520万円未満【1人世帯の場合は383万円未満】の場合や、「旧ただし書所得」の合計額が210万円以下の場合も含む
Ⅱ 住民税非課税世帯
Ⅰ 住民税非課税世帯（年金収入80万円以下など）

1. 医療費	252,600円 +（医療費-842,000円） × 1%	支払い3回目まで約260,000円（4回目以降　140,100円）高額療養費を申請される月以前の直近12ヶ月の間に高額療養費の支給を受けた月が3ヶ月以上ある場合は、4ヶ月目から「多数該当」という扱いになり、自己負担限度額が軽減されます
2. 食事代	1日3食1,530円×30日 (1食 510円)	45,900円
3. 部屋代	1人室（トイレあり）10,000円 (1日) ×30日	300,000円
	1人室（トイレなし）8,000円 (1日) ×30日	240,000円
	2人室 5,000円 (1日) ×30日	150,000円
	4人室無料	0円